【カギは95㎡】間取りを決めるなら『29坪』がオススメ！

まずは、なぜ30坪に満たない29坪を推すのか、という理由を定義やデータから見てみましょう。

●29坪は都市の共同住宅に暮らす4人世帯の水準面積
国土交通省が「住生活基本計画における居住面積水準」を公表しています。そのデータには、住生活基本計画における「居住面積水準」が示されており、そのなかの誘導居住面積水準を見ると、都市型居住（都心やその周辺エリアを対象とし、アパートやマンションといった集合住宅で暮らすこと）を想定した世帯人数別の面積が出ています。

誘導居住面積水準とは、世帯ごとに異なるライフスタイルに応じて、豊かな生活を送るうえで必要とされる住宅面積の水準です。単身から4人世帯までを対象とし、住宅面積も各世帯の人数によって異なります。
それによると、4人世帯の水準は「95㎡＝約29坪」と提示されています。
居住面積水準は、地域や建物の種類によっても分けられています。上に紹介したのは都市型居住ですが、一般型とされるデータもあります。

一般型とは、都市部以外の郊外を対象とし、戸建て住宅に住む人を想定したものです。一般型の方が「4人世帯で125㎡＝約38坪」と水準面積を広く設定しています。

●データに裏付けされた29坪の認知度
誘導居住面積水準とは別に、最低居住面積水準というのもあります。最低居住面積水準とは、安定した最低限の生活を送るために必要な住宅面積の水準です。都市居住型や一般型の区別はなく、各世帯での水準面積も異なります。「4人世帯で50㎡＝約15坪」と水準面積を狭くしてあるのが特徴です。
また、同省が公表した「子育て世帯の居住面積水準達成状況」によると、全国の5.6％が最低居住面積水準未満という結果も出ています。なお、誘導居住面積水準を達成している世帯は40.4％で、最低以上・誘導未満の世帯は53.4％です。

このデータを踏まえると、95㎡＝約29坪が、一般的に住宅を建てるときの目標・基準として認識されていると考えられます。

都市居住型の4人世帯を対象とした誘導居住面積水準は「95㎡＝約29坪」です。
また国土交通省は、世帯ごとのリビングやサニタリースペースといった「各部屋の水準面積」も一例として挙げています。3人世帯までしか公表されていないため、3人世帯での各部屋の割合をもとに、4人世帯分として算出してみました。

4人世帯における各部屋の水準面積

寝室・子ども部屋など：32.4㎡＝9.8坪＝19.6畳
リビング・ダイニング：16.3㎡＝4.9坪＝9.8畳
キッチン：5.1㎡＝1.5坪＝3.0畳
玄関：4.7㎡＝1.4坪＝2.8畳
収納：6.8㎡＝2.1坪＝4.2畳
トイレ：2.0㎡＝0.6坪＝1.2畳
風呂場：2.5㎡＝0.8坪＝1.6畳
洗面・洗濯場：1.5㎡＝0.4坪＝0.8畳
合計：71.3㎡＝21.6坪＝43.2畳

※動線空間と呼ばれる「廊下や階段」のスペース分は含まれていません。

では、具体的なプランを考えてみましょう。前述の各部屋の水準面積を参考にした、3LDKと4LDKの現実的なプランです。29坪で考える平屋のメリット・デメリットと一緒に見てみましょう。

●水準面積から3LDKと4LDKの間取りを考える
各部屋の水準面積や合計面積を見てみると、29坪に適した間取りは3LDKもしくは4LDKです。
LDKとは、リビング・ダイニング・キッチンの頭文字をとった略称で、サニタリースペースや玄関などは含みません。3LDKの場合はLDK以外に3部屋、4LDKの場合はLDK以外に4部屋を設けた間取りです。

前項の合計面積は71.3㎡なので、29坪である95㎡の間取りなら、あと15～20㎡＝6～9畳くらいのスペースが残ります。寝室や子ども部屋などの32.4㎡＝19.6畳と、1部屋6～9畳くらいのスペースを設ければ3LDKになります。
また、4LDKにしたい場合は、19.6畳と6～9畳くらいの合計スペース＝約28畳を4部屋に振り分けることも可能です。その場合の1部屋の大きさはだいたい7畳くらいの換算です。

●平屋のメリットとデメリット
29坪は、マンションやアパートといった集合住宅向けの誘導居住面積水準ですが、戸建て住宅を希望するなら、平屋という手もあります。平屋は1階だけなので、階段スペースを気にする必要もありません。一般的に階段スペースは2畳ほどと考えられるので、平屋ならその分をサニタリースペースや玄関などに回せます。
また、平屋は1階だけで完結できることから生活動線も組みやすく、あえて廊下を設けないというのが一般的です。なので、廊下を長くとってしまうと、逆に平屋の持ち味を消してしまいます。居住スペースは広く設けたいところです。

デメリットとして考えられるのは、土地が広く必要ということです。29坪の平屋にした場合、土地もそれ以上必要になるので、土地探しやコストをきちんと計画しておく必要が出てきます。